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わが家を増築リフォームで広々と快適に!注意点や費用をまとめました

わが家を増築リフォームで広々と快適に!注意点や費用をまとめました

2018年10月15日

わが家を増築リフォームで広々と快適に!注意点や費用をまとめました

 

以前よりは、3世代家族で暮らしている家庭は少なく、核家族世帯で家を持つことが多いようですが、中には3世代にわたって、引き継ぎ暮らしている家もあります。所々広さが足りない場合や、新しく部屋を増築したいと考えている家庭もあるでしょう。

 

ただ、やっぱり気になるのは増築やリフォーム費用ですよね。その前に確認しておきたい正式な申請や、古い建築物に関する耐震基準なども心配な家庭もありませんか?今回は、増築リフォームをする際の注意点や費用、必要になる事例や情報を含めてご紹介します。

 

 

「増築・リフォームをするぞ!」…その前に2つ確認をしておこう

増築やリフォームの際は、建築基準法や地域の条例などのさまざまな法令制限をうけるようになってくるので、気をつけなければなりません。

 

建築確認申請の有無

床面積を10平方メートル以上増やす場合は自治他や民間の建築確認検査期間へ「建築確認申請書の提出が義務づけられています。法律や条例に適する承認が出てはじめて実施することができます。工事に着手してからの申請では取り返しがつかなくなる場合もありますので計画や見積りができたら、すぐに申請しましょう。

 

マンションの場合は管理組合への届け出と承認が必要です。検討中の対象マンションの管理組合に届出をして承認が出るのを待ちましょう。

 

確認申請は一般的に建築士にお願いするのが普通ですが、自力でなんとかしたい場合は以下の3つの条件を満たさなければなりません。

 

1. 住宅の検査済証がある

2. 木造で100平方メートル以下である

3. 自分で構造計算ができる

 

建築士の勉強をした人でも難しいので、少しでも不明な点がある場合は自力で申請せずに、よい建築士に依頼をしてください。

 

古い建物は耐震基準に満たしていないことも

冒頭でも述べたように、先祖代々引き継いでいる邸の場合は更新されている耐震基準に満たしていない場合もあります。場合によっては「既存不適格建築物」に該当することもあります。

 

増改築は新しく建築を加えるため、耐震基準が満たされていない場合は邸が全体的にガタツキやすくなり、地震の際に倒壊しやすくなります。以前実施した際は基準が通ったとしても、今回は震基準に満たしていない……なんて状況になる可能性も。

 

知らなかったなんてことにならないためにも自分たちでも耐震基準について勉強しておくとよいかもしれません。

 

耐震基準を満たしていると思っていても、リフォームの際は耐震調査を会社に依頼し、必要な既存部分の耐震補強も視野に入れましょう。

 

「では、増築リフォームを」…の前に注意してほしいこと

では増築リフォームを…の前に注意してほしいこと

 

必要な申請も出し終わり、許可が下りた人はさっそくリフォームを、と考えていることでしょう。しかし、許可が下りても、増築する箇所によっては問題が発生する場合もあります。住宅検査済み証も用意ができていますか?

 

増築箇所に水まわり設備をつけますか?

親世帯の家に子世帯が同居するためにも、キッチンを2階部分に増築する場合や、親の介護状態に備えて、水まわりの設備を増築したい家庭も出てくるでしょう。水まわりの設備は現存物の手洗い場やキッチンなどから離れすぎないように気をつけるといいでしょう。

 

排水のためにも傾斜角度が必要になると言われていますが、現在の排水管から離れていくにつれて傾斜角度が変わることになり、傾斜が緩くなってしまって水が流れなくなる場合もあります。自宅の建築内容によっては、増築ができない場合もありますので、必ず調査をお願いしてから増築をおこないましょう。

 

また、水回りを増築する場合は、費用が高額になる場合が多いので、念入りに相談してからのほうが得策かもしれません。また、既存の水まわりの設備(お風呂場やトイレ)でも、工期には気をつけたほうがいいかもしれません。さまざまな事情で本当にその工期で問題なさそうかなど、工期中の水まわり設備の使用をどうするべきかを考慮しておいたほうがいいでしょう。

 

検査済証、まさかの紛失?

「増築しようとした際に、住宅検査済証を紛失してしまった」という話も耳にする人はいたかもしれませんが、再発行などに関する結論は、「新築時の検査済証の再発行は不可能だ」と言われています。何十年も昔に発行されたのに、今の時点で完了検査ができるとは考えにくいです。

 

新築時の住宅検査済証は再発行できませんが、「検査済証を発行された証明」をすることは可能です。検査済証が必要な審査では、「台帳証明書」を取得していれば役所などの過去の建築確認リストが残っていれば、「検査済証が発行された」ということが分かるので、通る場合があります。

 

しかし、台帳(建築確認の履歴)が数年分破棄されていた場合や、地震の建物の記載がない場合は検査済証原本による台帳証明も難しいでしょう。

 

その場合は国土交通省のガイドラインに沿って、指定確認検査機関を活用しましょう。

 

「やっと増築リフォーム!」…でも気になるのが費用です

さまざまな確認と調査を終えて、やっと実施できると思っても、心配なのが費用ですよね。増築設備の種類によっても、費用が変わってきますので、増築設備の費用や高くなってしまうケースなどをご紹介します。

 

費用が高くなるケースとは?

高額になってしまう増築の例として、水まわりの設備について説明したように配管工事、洗い場自体の購入も含むと小さなバルコニーを作るよりも高額になっていきます。 他にも、耐震のための補強工事などが重なる場合や、内装・外装までも必要な増改築になると諸費用が多く、高額になってしまいます。 複数の増築をお考えで、高額になると分かり、頭を抱えた家庭は、もう一度考えて優先順に増築する方がいいでしょう。

 

ベランダやバルコニーの増築費用

増改築で、現在の部屋に簡易バルコニーやベランダを加えることが可能な場合は、下限30万円程度をご自身で見積りに目安として入れておくといいでしょう。耐震基準やその他にも構造上で不可能な場合もありますので、あくまでも費用工面の目安としておいて、見積りや相談はリフォーム会社に依頼をしてください。

 

トイレの増築費用

トイレも水まわりの設備なので、トイレを増やしたいならばある程度高めで金額を想定しておいたほうがいいでしょう。トイレの便器や機能などによっても金額は違うので、余裕があれば上乗せをできるかもしれませんが、できる限り安く済ませたい場合はあまり高性能を視野には入れないほうがいいでしょう。

 

目安として、100万円以上は想定しておいたほうが安心です。難易度や加える設備で大幅に変わってきますので、あまり楽観視はしないほうがいいでしょう。

 

寝室の増築

部屋を広くしたい場合は、壁や床の統一も忘れないでください。内装や屋根もどこまで統一するか、こだわるかで増減しますので、具体的な金額は提示できませんが、200万円を上下することもあります。200万円近くを考えておけば、見積り相談も決めやすいです。

 

和室の増築

和室もどの程度広くするか、増築するかで変わってきます。和室には畳も敷く作業がありますので、内装費用に重点を置いておいたほうがいいでしょう。スペース単位での費用は一般的な基準金額で収まるかもしれませんが、スペースを広くするうえにさまざまなこだわりを付け加えると高くなるので気をつけてください。

 

8畳分の増築には250万円前後は見積りに入ってくるかもしれないと考えてください。もし、リビングの増築も考えている場合は、リビングの増築費用に畳やその他が加わってくると考えるのもいいかもしれません。

 

おおよその費用の目安としてご紹介をしましたが、ご家庭によっては他にもさまざまなこだわりを加えることもあるでしょう。この費用の目安は一例だと考えて、ご自身の見積り相談を依頼してください。場合によっては大幅に変わることもあります。

 

賢い人は知っている!価格を抑えるポイント

賢い人は知っている!価格を抑えるポイント

 

今回の記事は費用について事例を挙げて説明してきましたが、リフォーム会社によっては豊富なサービスがあります。サービスは追加で依頼すると、費用の相場よりも倍の値段になってきてしまうこともあります。

 

費用自体を抑えるために、複数のリフォーム会社に無料見積りを依頼する方法や、実績豊富なリフォーム会社にお願いするのがオススメです。信頼できそうなリフォーム会社を選んで問い合わせ・相談をしてみてください。

 

自宅の坪を広げて実施するつもりなら、延床面積によっても坪単価が変わる場合もあるので、坪単価を調べておくのもいいかもしれません。また、間取り図があると相談しやすいので間取り図なども用意できているといいかもしれません。

 

まとめ

今回は、さまざまな点から費用を含めてご紹介しましたが、できることなら次の増築に備えて費用は抑えておきたいもの。

 

見積りを問い合わせて、良い業者があれば次回の増築必要時にも依頼したくなりますね。良い関係を築ければ、見積り相談もしやすくなってくる場合もあります。せっかくのいい機会ですので、一度業者依頼を考えることをおすすめします。

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